自社の商品やサービスを多くのユーザーに知ってもらうためには、まずそのブランドを認知してもらうことが重要です。例えば、ユーザーが商品やサービスを選ぶ際にそのブランドを認知しているかどうか、ブランドに好感を抱いているかどうかは、実際の消費・購買行動を大きく左右します。

また、ブランド認知が高い企業ほどユーザーからの信頼を得やすく、リピート購入や新規顧客の獲得にも有利だと言えるでしょう。

本記事では、ブランド認知の重要性と、それを高めるための具体的な方法について解説します。

「ブランド認知」とはどういう考え方なのか、まずは基本的な考え方から解説します。

そもそもブランド認知とはどんな概念なのでしょうか。ブランド認知とは、ユーザーが特定のブランドを認識し、思い出す心理的な仕組みのことです。

ユーザーがそのブランドの名前やロゴ、製品、サービスをどれだけ認識しているか、またそのブランドに対してどんな感情や評価を抱いているかを示すものだと言ってもいいでしょう。

ブランド認知は、ユーザーの購買行動に大きな影響を与えるため、マーケティングを実践する多くの企業にとって重要なキーワードです。

ブランド認知とブランド知名度は似ているマーケティング用語のため、よく混同されやすいキーワードです。しかし、両者を区別して理解する必要があります。

ブランド知名度とは、その企業名やブランド名の知名度を指す言葉で、「その商品名を知っている」「その会社名を聞いたことがある」など、あるブランドの名前がどれだけ知られているかを指す用語です。

一方でブランド認知とは、ただブランドの名前を知っているだけでなく、その商品がどういう特徴のものなのか、その企業がどういう事業を行っているのか、そのサービスについて好感を持っているかなど、ブランドに対しての認知・理解の深さも含めた概念です。

マーケティング担当者としては、単にブランド知名度を高めるだけではなく、ユーザーが商品・サービスの購入を判断する決め手となるブランド認知を高めることで、売り上げの拡大や顧客獲得を目指す必要があります。

自社のブランド認知を測定するには、「純粋想起」と「助成想起」という2つの手法について知っておくと効果的です。

どちらもブランドに対するユーザーの認知度を測る際に重要な指標ですが、そのブランドの成長フェーズや運用ステージに合わせ、それぞれ適切な手法でリサーチを行うといいでしょう。

実際にブランド認知を調査する場合に、「純粋想起」と「助成想起」の観点では具体的にどのような設問例になるのでしょうか。

例えばアンケート形式でリサーチする場合、ブランドのロゴや名称などの選択肢を見せずに以下のような自由回答形式の設問を採用することで、ユーザーの純粋想起レベルを測定することができます。

これに対して、ブランド認知を助成想起の観点でリサーチしたい場合、以下のように具体的な選択肢を提示する設問形式を採用するといいでしょう。

マーケティングの考え方では、上記の設問例のように具体的なヒントや選択肢を提示する助成想起よりも、純粋想起で回答されるブランドのほうが認知のレベルが深く、より直接的な購入行動やエンゲージメント（※2）につながりやすいとされます。

ブランド認知向上を目指すマーケティング担当者なら、「ブランド・エクイティ（Brand Equity）」という言葉を耳にしたことがあるのではないでしょうか。これは形のないものであるブランドを「資産」として捉える考え方で、その価値を高めるための広告キャンペーンやプロモーションといった投資を行う際に用いられる概念です。

マーケティング理論の第一人者で経営学者のデイビッド・アーカー（David Aaker） の提唱したフレームワークでは、ブランド・エクイティとは以下の5つの要素から構成されるとしており、「ブランド認知」もここに含まれます。

マーケティング上で優位なポジションをとるためには、この5つの要素を高めることが重要です。

ブランド認知を高めることで期待できる、さまざまなメリットについて解説します。

ブランド認知の高い商品は、価格よりも価値で選ばれる傾向が強くなるため、競合他社に比べて価格競争を有利に進めることができます。また、ブランド認知のある商品は競争優位性が高く、ユーザーが複数のブランドを比較するときにも優先的に選ばれやすくなります。

加えて、ブランド認知が高いと、ユーザーからの信頼も得やすく、プレミアム価格を設定しやすくなります。

認知度が高いブランドは、品質やサービス面において一貫性があるとユーザーから感じてもらいやすくなります。また、ユーザーとの接点が増えることで、そのブランドへの愛着や共感が生まれ、ロイヤルティーの高い長期的なファンを育てることにもつながります。

ブランド認知度が高いと、ユーザーが商品を認知し、接触する機会も増えます。その結果、新規顧客を獲得するためのマーケティングコストも低く抑えることができます。

ユーザーは、全く知らないブランドよりもなじみのあるブランドを選ぶ傾向があるといわれています。競合商品を検討する時間が短縮されたり、ユーザー間での話題にも登場しやすく、口コミや紹介での顧客獲得も期待できます。

ブランド認知が高いと、そのブランドが実施した広告やキャンペーンの効果向上にも寄与します。ブランドロゴやブランドのキャッチコピーがユーザーに広く知られていたり、また共感を得ていたりすると、そのブランドが伝えたいメッセージがユーザーに伝わりやすくなります。広告の効果は最大化され、売り上げの向上にもつながるでしょう。

採用活動においても、企業が求める人材を集めやすくなるという点がメリットとして挙げられます。また、ブランドに対する認知度が高い求職者の場合、自社への理解や愛着が深まっているため、入社後のミスマッチが起こる可能性も低くなります。

以上のように、ブランド認知の向上にはさまざまなメリットがあります。企業の成長と持続可能な競争力を確保するために重要な要素なので、ブランド認知向上のための施策は積極的に行いましょう。

戦略的にビジネスの成長を促すためにはブランド認知の向上はとても重要です。一方で、コスト面の問題やブランドを管理するうえでの注意点もあります。

ここではブランド認知施策を行う際に気をつけたい点について解説します。

ブランド認知を向上させる施策を行う際に、意図しないブランドイメージが市場に浸透することがあります。例えば、製品トラブルや不祥事といった予期せぬネガティブな出来事が起こった場合、認知度が高いほど社会的な影響も大きくなります。

また、ユーザーの価値観や商品への期待は常に変化しています。昨今はソーシャルメディアの普及により、ユーザーのクチコミが瞬時に広がるため、ネガティブな意見がブランドイメージに対して大きな影響を及ぼします。良好なブランドイメージを維持するためには、定期的な市場リサーチや戦略の見直しも求められます。

単にブランド認知度の向上だけに注力するのではなく、ブランドイメージの一貫性や顧客体験の向上にも配慮する必要があるでしょう。

ブランド認知を高めるためのマーケティング施策や広告キャンペーンは、多額の投資が必要になる場合があります。例えば、テレビCMなどの大規模キャンペーンであれば、多額の予算を要します。費用対効果／投資収益率（ROI）を見極めずに資金やリソースを投入してしまうと、その投資が無駄になることも考えられます。

効果的にブランド認知施策を行うためには、持続可能な予算設定、露出先を見極めた明確なターゲット設定といった配信戦略が必要です。

また、短期的なブランド認知向上ばかりを求めて長期的なブランド戦略がおろそかになったり、ターゲットユーザーが少ない領域にブランド認知施策を打つなどの「広告キャンペーンの無駄打ち」にも注意が必要です。

こうした点を考慮するなら、LINEヤフーが提供する「LINE広告」「Yahoo!広告」の活用が効果的です。

「LINE広告」は月間利用者数9,700万人（2024年9月末時点）の圧倒的なユーザー数と幅広い年代層にリーチでき、ほかのSNSではリーチしづらいユーザーにも届くのが魅力です。

Yahoo!広告には検索広告（リスティング広告）とディスプレイ広告（運用型）があります。潜在層へのリーチに最適なディスプレイ広告（運用型）では、Yahoo! JAPANトップページや「Yahoo!ニュース」、主要提携パートナーサイトにバナーや動画形式の広告を配信でき、 インターネットを利用する多くのユーザーにアプローチが可能です。

またLINE広告、Yahoo!広告いずれも少額から始められ、予算を自由に調整することが可能です。

ユーザーとの長期的・継続的な接触も期待でき、さらに目的や用途に合わせた配信方法が選択できるため、ユーザーの性別や年齢はもちろん、居住地域など柔軟なターゲティングも可能です。

ブランド認知の向上を目指したいマーケティング担当者の方は、LINE広告、Yahoo!広告の特徴や始め方をまずチェックしてみてはいかがでしょうか。

ここではブランド認知を高めるための代表的な6つのマーケティング手法について解説します。

オウンドメディアを活用したブログ記事、ホワイトペーパーやeBookといったダウンロード資料、解説動画コンテンツ、インフォグラフィックス、ポッドキャスト（音声コンテンツ）など、ユーザーにとって有益なコンテンツを作成して潜在顧客を集め、ブランドファンを醸成していく方法です。また、検索エンジン最適化（SEO）を意識することで、ユーザーの検索行動を通じて中長期的な新規顧客獲得も期待できます。

コンテンツマーケティング施策を行う際は、ユーザーにとって価値あるコンテンツを提供することを心がけましょう。ユーザーに「役に立った」「疑問が解決した」と感じさせることで、より質の高いユーザーとの関係性を構築することにつながります。

ただし、コンテンツマーケティングで効果を実感するまでには、コンテンツを制作する労力と一定の時間がかかります。その点を理解した上で施策の実行を進めていきましょう。

Facebook、Instagram、X（旧Twitter）、TikTokといったSNSを活用して情報発信する方法です。ユーザーと双方向のコミュニケーションを図ることが可能で、フォロワー＝ブランドのファンを増やすことができれば、口コミでの拡散効果も期待できるでしょう。

また、各プラットフォームには影響力のあるインフルエンサーがいます。インフルエンサーにブランドを推薦してもらうことで、ブランドへの信頼感や共感を生み出すマーケティングも有効です。

SNSを活用してブランド認知を高めたい場合、商品のターゲット層がよく使うプラットフォームを見極めて情報発信を行うことが重要です。

新商品の発売に合わせたブランドイベントや、業界関連の展示会への出展、専門的なテーマを解説するセミナーなどを開催し、ユーザーに直接アプローチする方法です。ポップアップストアでのサンプル配布や、ファンの交流イベントで商品を試食してもらうなど、直接的なユーザー体験を通じて価値を提供することで、ブランドへの好感度を高めたり、信頼関係を築いたりすることができます。
こうしたイベントなどでユーザーと直接接触した後に、SNSやメールなどでフォローアップを行い、関係を維持することが大切です。

プレスリリースやメディアイベントなどを通じて、新製品の情報や企業のニュースなどを発信するコミュニケーション手法です。また、スポーツや文化・芸術事業、イベントなどに協賛することで、ブランド名を認知させるスポンサーシップも有効でしょう。

地元のお祭りやチャリティーイベント、教育機関のイベントプログラムやプロスポーツチームのスポンサー、美術展などの文化イベントなどに対する資金提供で、ブランドの信頼性を高め、イメージの向上にも寄与します。

幅広いユーザーに向けて一斉に情報を発信する広告手法がマス広告です。テレビやラジオなどの放送媒体、新聞や雑誌などの印刷媒体、屋外広告など、多様なメディアを通じて行われます。広範なユーザーへリーチができる点が大きな魅力ですが、デメリットとしてコストが高くなりがちな点が挙げられます。

また、どのマス広告を活用するかによってブランド認知を広げられるユーザーの属性が異なります。テレビであれば放映時間や番組によって視聴者が違いますし、雑誌であればそれぞれの読者層によってセグメントされるでしょう。媒体によって料金体系も大きく異なるため、自社ブランドのターゲットとなるユーザーに応じて、適切なマス広告を利用するようにしましょう。

インターネットが普及した近年、ブランド認知向上のためにはWeb広告への出稿は不可欠といえます。市場規模としてもWeb広告への投資は年々増え続け、2019年にはWeb広告費がテレビメディア広告費を上回りました（※）。テレビCMなどのマス広告と比較して、少ない予算で出稿できること、ターゲットを絞った広告配信が可能で費用対効果が高いことなど、多くのメリットがあります。

とりわけディスプレイ広告は、バナーや動画を用いて視覚的に訴求するため、ユーザーの目を惹きやすく、ブランド認知向上に有効とされます。

ディスプレイ広告の代表的なものとしては、Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）やGoogleディスプレイ広告（GDN）などがあります。

また、Web広告においては、ターゲットとなるユーザーにどれだけリーチできるかが重要ですが、幅広いユーザー層へのリーチと細かなターゲティング設定が特徴のLINE広告も有効です。

LINE広告は、日常的なコミュニケーション手段であるLINEアプリ内で広告を配信することができるため、ユーザーとのタッチポイントが多く、ブランドの認知向上に最適です。月間利用者数9,700万人（2024年9月末時点）ものユーザーに届く圧倒的なリーチ力が強みで、さまざまな業種・規模のビジネスで活用されています。

以下のページでLINE広告の特徴やメリットについて解説していますので、ぜひご一読してみてください。

一口にマーケティング施策と言っても、さまざまな種類があることをご理解いただけたかと思います。

マーケティング施策を実施したら、その都度、振り返りを行うことが重要です。それぞれの施策ごとにKPIを定め、効果を最大化すべくPDCAサイクルを回しましょう。

ブランド認知を高めるためには、マーケティング施策を行うだけでは不十分です。ブランド認知度がどこまで高まったのか、データを数値化して効果測定しましょう。

以下に、ブランド認知度を測る際の定量調査にはどんなものがあるかを紹介します。

ユーザーに対してブランド名やロゴを提示し、認知度を測定する方法です。Webや書面によるアンケート形式の調査、インタビュー形式での調査が一般的です。アンケートの質問に純粋想起と助成想起を測るための質問内容を入れることで、調査の精度を高めることができます。

ブランド認知向上のためにディスプレイ広告やSNS広告などを実施している場合は、どれだけのユーザーがその広告を目にしたか（インプレッション数）を計測するようにします。計測には各配信プラットフォームの管理画面、広告効果測定・分析ツールなどを使用します。

GA4（Google アナリティクス 4）や各SNSで用意されているインサイトツール（Facebookインサイト、Instagramインサイト）、広告効果測定・分析用のツールなどを活用し、どの広告クリエイティブが多くのユーザーの反応を得ているかを確認します。どのメディア経由での流入が多いのか、どの広告が特に認知度を高めているかなどを分析し、施策の改善につなげましょう。

広告のクリック率（CTR）とは、広告が表示された回数に対して実際にクリックされた回数の割合のこと。用意したいくつかの広告クリエイティブのうち、どのパターンが有効だったかについてABテストを実施する際には、広告のクリック率で判断するのが一般的です。

ここまで紹介してきたように、ブランド認知向上によって競合との価格競争から脱却できるほか、新規顧客の獲得や売り上げの拡大に寄与するなど、さまざまなメリットがあります。

ブランド認知を高めるためにはさまざまな方法がありますが、近年重要度を増しているのがWeb広告の活用です。

各配信プラットフォームの管理画面やGA4、SNSのインサイトツールなどを活用して自社ブランドの現状を計測し、ターゲットとなるユーザーの性別や年齢、属性やニーズを明らかにしましょう。そのうえで、どのような広告施策を行えばブランド認知の向上につながるのかを分析する必要があります。

幅広い世代のユーザーが日常的に利用するLINEアプリに広告配信できるLINE広告は、ブランド認知を向上させるための施策として大きな武器になるはずです。

LINE広告ではマーケティング施策の目的や用途に合わせた配信設定ができるほか、他媒体ではリーチできない多くのユーザーにもアプローチすることができ、コスト面でも柔軟な対応が可能です。

また同じくLINEヤフーが提供するWeb広告としてYahoo!広告のディスプレイ広告（運用型）もブランド認知向上に有効です。

Yahoo!広告のディスプレイ広告は性別、年代などターゲットなどの属性のほか、興味関心、購買意向、ライフイベントに合わせた配信ができます。

またYahoo! JAPANのトップページや広告の掲載枠があるWebサイトに画像や動画付きで表示できるため、インターネットを利用する多くのユーザーにアプローチすることが可能です。

ブランド認知のための最適な施策を模索している方や、新しい顧客獲得チャネルを探している方などは、ぜひLINE広告とYahoo!広告の活用を検討していきましょう。

編集：はてな編集部