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Webマーケティング入門 公開日:2021.12.10

CPMとは? 概要から計算方法、メリット・デメリットまで幅広く紹介

Yahoo!広告

「CPMって聞いたことあるけど、詳しい意味は知らない」という方もいるのではないでしょうか。CPMは業界によって異なる意味で使われているため、混乱する人もいるかもしれません。

本記事では、Web広告業界で使われるCPMについて解説します。CPMは、広告のコストを考えるときに覚えておきたいワードです。概要から計算方法、CPMに似た別の用語との違いなどを紹介するので、Web広告に携わっている方は参考にしてください。

Web広告で使われるCPMとは?

CPMは、使われる分野によって意味が異なります。Web広告やマーケティングの分野で使われるCPM(Cost Per Mille)は、広告が1000回表示されるごとに発生する費用を指します。「Mille」は、ラテン語で「1000」を表す単語です。

Web広告が表示された回数を「インプレッション」と呼ぶことから、CPMは「インプレッション単価」と呼ばれることもあります。また、広告が1000回表示されるごとに費用が発生する課金形式を、「CPM単価」といいます。

インプレッションについて、こちらの記事でも詳しく解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

インプレッションとは? 関連指標や増やす方法を紹介」を読む

>>複雑な設定はおまかせ!検索広告 初期設定代行サービス

CPMの計算方法

CPMは、以下の計算式で求められます。

CPM(円)=広告の掲載にかかる費用÷広告の表示回数×1000

例えば、10万円の広告費で100万回広告を表示できた場合、CPMは、100円になります。

100円=10万円÷100万回×1000

CPMと似た用語との比較

CPMには似た用語がいくつかあります。それぞれ意味や特徴が異なるため、Web広告を運用する際にはしっかり理解しておかなければなりません。広告のコストに関係するワードなので、意味を間違えたまま運用していると、広告の費用対効果などにも影響を与えます。

ここでは、CPMと似た用語を紹介します。CPMとの違いをチェックしておきましょう。

用語 説明
CPM 広告が1000回表示されるごとに発生する費用
eCPM 異なる広告の成果や費用対効果を比較する際に、CPM課金以外の課金形式の広告費用をCPMに換算する指標
vCPM ユーザーに広告が1000回見られたときにかかった費用
CPC 広告が1回クリックされたときの広告費(クリック単価)
CPV 動画が1回視聴されたときにかかる費用

eCPMとは

eCPM(effective Cost Per Mille)は、CPM課金以外の課金形式の広告費用をCPMに換算するときに使われる指標です

Web広告にはいくつかの課金形式があり、広告の表示回数ではなくクリックされた回数などで課金されるものもあります。課金形式が異なる広告で成果や費用対効果を比較したいときに、クリック課金形式の広告費をCPMに換算して比較しやすくするため、利用します。

eCPMを求める計算式は、以下です。

eCPM(円)=広告の掲載にかかる費用÷広告の表示回数×1000

vCPMとは

vCPM(viewable Cost Per Mille)は、ユーザーに広告が1000回見られたときにかかった費用を表します。

CPMの場合、広告の表示回数はブラウザが広告を読み込んだときにカウントします。ページの下部にある広告枠に掲載され、実際にはユーザーのデバイスの画面に広告が表示されていなかったとしても、「表示した」と判定するのがCPMです。

一方、vCPMは実際に広告がユーザーの目に触れた回数をカウントするのが特徴です。「実際に広告が見られた」とする定義は、広告出稿媒体の基準に従います。例えば、Yahoo!広告の場合は広告の50%以上の範囲が1秒以上連続して表示されると、1回表示されたと認識します。

CPMは広告が画面に表示されていなくてもカウントするので、vCPMのほうが、ユーザーが広告を認知した回数を把握しやすいのがメリットです。

CPCとは

CPC(Cost Per Click)は、広告が1回クリックされたときの広告費のことです。「クリック単価」とも呼ばれます。CPCは、以下の計算式で求められます。

CPC(円)=広告の掲載にかかる費用÷広告がクリックされた回数

また、広告が1回クリックされるごとに費用が発生する課金形式を「CPC課金」といいます。CPC課金の場合、広告が表示されただけでは費用は発生せず、クリックされた回数に応じて課金されます。

CPC(クリック単価)の詳細については、以下の記事をご覧ください。

リスティング広告のクリック単価(CPC)とは? 最適化の方法も解説」を読む

CPVとは

CPV(Cost Per View)は動画が1回視聴されたときにかかる費用のことで、動画広告の課金形式として使われる指標です

広告出稿媒体によって、「動画が視聴された」と判定する条件が異なります。動画広告が最後まで視聴されなければカウントされないケースもあれば、一定の秒数が経過すると広告費が発生するケースもあります。

CPM課金形式のメリット

CPM課金形式には、メリット・デメリットがあるので把握しておきましょう。まず、メリットを2点紹介します。

クリック単価が割安になる傾向にある

CPM課金形式は、広告の表示回数に応じて広告費が決まります。広告が何度クリックされても、広告費は変わりません。そのため、広告がクリックされる確率を高めれば、それだけクリック単価が割安になります

例えば、CPM単価が100円の場合、クリックが1回ならクリック単価に換算すると100円になりますが、20回クリックされると実質のクリック単価は5円です。一方、CPC課金の場合はクリック回数が多くなればなるほど、広告費も高額になります。

このように、クリック率が高い広告は割安に運用できるのがメリットです。CPM課金形式の広告を運用するなら、クリック率を向上させる施策を実施しましょう。

想定外の広告費が発生しない

想定外の広告費が発生せず、広告費を抑えやすいのもCPM課金形式のメリットです。CPM課金方式の場合、広告費を左右するのは広告の表示回数です。クリックするかどうか、または動画を何秒視聴するかといった、ユーザーのアクションによって広告費が影響を受けることはありません

例えば、CPC課金形式では何らかの理由でクリック数が急激に伸びると、広告費も比例して高騰します。予想していない広告費の高騰が発生すると、予算の関係で広告の出稿停止などの対応に追われる可能性があります。

一方、CPM課金形式は、入札単価など広告表示に影響する部分を大きく変更しなければ、基本的に広告費の大きな変動はありません。広告費をコントロールしやすく、一定の費用で安定した広告運用がおこなえるのもメリットです

CPM課金形式のデメリット

CPM課金形式のデメリットに挙げられるのは、クリック率が低いことです。クリック率を上げることができると、クリック単価が割安になる点をメリットとして紹介しましたが、実際はCPM課金形式の広告のクリック率を上げるのは簡単ではありません。

クリック率が低下すると、広告費は割高になってしまいます。ユーザーのアクションに広告費が左右されないのはメリットでもありますが、裏を返すとユーザーが何もしなくても費用が発生する点に注意が必要です。

CPM課金形式の広告のクリック率が低い傾向として、ユーザーのデバイスに広告が表示されなくても表示回数にカウントされることが考えられます。画面に広告が表示されなければ、当然クリックされることもありません。ユーザーが広告枠を表示する前にページから離脱してしまうと、実際に広告は見られていないのに課金されてしまいます。

このため、「広告が本当にユーザーの目に触れたのかわからない」という意見からvCPMが生まれました。

CPM課金形式の効果を高めるには?

一般的に、CPM課金形式は費用が高くなると考えられています。ただし、工夫して運用すれば効果を高めることは可能です。

 

CPM課金形式の効果を高めるには、広告運用をはじめる前に広告の目的を明確にしておきましょう。広告によって購入を促したいのか、認知度の向上を目指したいのかによって、適した課金方式が変わります。

なるべく多くのユーザーに向けて広告を掲載し、認知度アップを図りたい場合には、CPM課金形式が適しています。CPM課金形式は、表示回数が最大になるように掲載されるため、広告の掲載回数を多くしたいときに有効です。

また、誤ってクリックされやすいスマホ向けの広告も、CPM課金方式のほうがコストを抑えられる可能性があります。CPC課金形式は間違って広告をクリックされた場合にも課金が発生するため、広告枠の位置やサイズによっては、誤クリックによる広告費の増加が懸念されます。

CPM課金形式のメリット・デメリットを理解して、CPC課金形式と適切に使い分けることで、効果を高めることが可能です。

CPM課金形式を利用できるWeb広告

CPM課金形式は、広告の表示回数に応じて広告費が発生するのが特徴です。より効率的に計測できるvCPMや、動画広告分野のCPVなど、CPMと混同してしまいやすいワードも多いので、Web広告を運用する際は注意してください。

Yahoo!広告では、広告の目的に合わせてCPC・CPV・vCPMの課金方式が適用できます。課金方式に応じて広告の掲載を最適化できるので、うまく使い分けて広告効果の向上を目指しましょう。導入前の無料相談も実施しているため、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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