スマートフォンやパソコンの普及が進む昨今、インターネットは多くの人にとって身近な存在です。それでも、「インターネットが身近になって、結局何が大きく変わったの？」と聞かれると、答えに迷ってしまう方も多いのではないのでしょうか。

• 友人や家族と連絡をとる
• 行きたい飲食店を探す
• 欲しい家電について調べる
• 動画を観る
• インスタに写真を載せて、多くの人に見てもらう
• ネット通販でモノを買う

これらはすべて、インターネットを活用してできることです。 ここでは、インターネット活用によって変化している、一般消費者の情報収集の手法について解説します。

それでは、インターネットを利用することで私たちにとって、どんなメリットがあるのでしょうか？

インターネットに接続された環境のことを「オンライン」、インターネットに接続されていない環境のことを「オフライン」と言います。

ここでは「オンライン」「オフライン」の双方を比較して、「オンライン」のメリットについて見ていきます。

まず、誰もが日常的に利用するサービスといえば「検索サービス」が挙げられるでしょう。

例えば、「明日の天気は？」「今日のニュースは？」「渋谷区の焼き肉店は？」「●●社の最新掃除機の評判は？」など、何か自分の知りたいことがあるときに「Yahoo! JAPAN」などの検索サービスを利用すれば、いつでもどこでも、その瞬間に答えを得ることができます。

インターネットを使わずに調べ物をする手段だと「新聞」「書籍」「図書館」などが挙げられます。これらはいずれも、「調べる」という行動以前に「新聞が届くまでの時間」「書籍を手に入れるまでの手間・時間」「図書館へ行くまでの時間・目的の本を探し出すまでの手間」が発生します。

インターネットを利用する、つまり「オンライン」のメリットとは「知りたい情報をその瞬間に手に入れられる」ことにあるといえます。

まだインターネットが普及しておらず、電話しかなかった時代には、離れて住む家族や友達・恋人と連絡を取る際に「相手の迷惑にならない限られた時間に」「電話代を気にしながら」連絡を取ることが念頭にあったと思います。

しかし、eメールや「LINE」といった無料通信アプリの登場で、親しい人との連絡の取り方も一変しました。

自分の都合の良いときに連絡内容を送信しておけば、相手側もまた、都合の良いときに届いたメッセージを開いて見ることができます。そして、「長々と喋ってしまったけれど、通話料は幾らになるだろう？」と心配をする必要も少なくなりました。

また、手紙やはがきなどと比較した場合にも、オンラインだと「送った瞬間に相手に届く」というメリットもあり、相手からの返事をもらうまでの時間が格段にスピーディーになりました。

このことはプライベートの連絡だけでなく、仕事の場面でも大幅な効率化につながっています。今やビジネスにおいても、eメールやLINE、その他、チャットやオンラインビデオ通話ツールを活用する企業も急激に増えているのです。

最近では、ブログやSNS、動画サイトなどで友人・知人、あるいは芸能人やスポーツ選手などによる情報発信を日頃から見ている人も多いでしょう。

ブログ・SNS・動画サイトなどオンライン情報発信ツールを利用するメリットは「普段会えない人の近況に、毎日でも触れられる」「コメントのやり取りなどから、コミュニケーションの輪が広がる」という点にあります。

また、単にブログ・SNS・動画サイトを見るだけでなく、自分から情報発信することにも大きなメリットがあり、ビジネスに寄与する事例もあります。

例えば、地方都市の個人商店がSNSで自分のお店の情報発信をしていたところ、投稿が日本全国のSNS利用者から注目されて大きな反響を呼び、自社商品のネット販売注文数が急激に増大したという事例も。

ブログ・SNS・動画サイトといったオンライン手段の活用により、普段会えない、遠く離れた人ともコミュニケーションの輪が広がることは、ビジネスの成長・拡大にもつながる可能性を秘めているのです。

これは、インターネットのない、オフライン環境の時代とはまったく異なる、新たなコミュニケーションの広がり方だといえるでしょう。

モノの売買を「オフライン」に当てはめて考えると「限られた営業時間内に」「住んでいる地域の近隣だけに限定して売買対象にする」となります。

一方、これを「オンライン」に当てはめて考えた場合は、どうでしょうか。

インターネット上の通販サイトやオークションサイト・フリマサイトを活用すれば、家にいながら、24時間365日いつでも好きなときに、日本全国から気に入った商品を取り寄せることができます。また、海外の通販サイトやオークションサイトのうち、日本への発送に対応しているサイトを利用すれば、海外の商品を「個人輸入」することも可能になります。

単に「買う」だけでなく、自分の持ち物で不要になったものをオークションサイトやフリマサイトに出品すれば、日本全国の利用者を対象に「不用品を売ってお金を得る」こともできます。

自分で商売を営んでいる人であれば、ネットショッピングサイトを立ち上げることで、自社商品を日本全国の人に届ける手段が生まれ、売上を大きく拡大させることも可能になります。

このように、モノ・お金の流れも「オフライン」しか無かった時代と、「オンライン」時代とで大きく様変わりしているのです。

通信速度や情報機器の性能向上にともなって、動画の利用も盛んになっています。例えば動画共有サイトでは、無料でもたくさんの動画を視聴でき、アカウントを開設すれば自分で制作した動画をアップして多くの人に見てもらえます。

動画投稿はビジネスの手段としても一般的になってきました。ユーザーに有益な情報やハウツーを配信して自社サイトに誘導する企業や、Web上でのセミナー「ウェビナー」を開催する企業も増えてきています。

映画やドラマを視聴できる動画配信サービスも人気です。従来のようにDVDをレンタルする必要がなく、ワンクリックでオンデマンド視聴できるメリットがあります。また、月額定額で見放題のコンテンツも充実しています。

クラウドサービスとは、従来は個々のパソコンやスマートフォンなどで使用していたソフトウェアやデータを、ネットワーク経由で利用できるサービスです。クラウドサービスを活用すれば、場所を問わずデータにアクセスしたり、複数のパソコンをまるで1台のように共同作業できたりします。

クラウドサービスは、保存容量を気にせずデータ共有や保存をでき、必要に応じて容量を増減させられるため、個人や企業が情報資産を管理する方法として普及しています。在宅ワークやモバイルワークなどの新しい働き方にも、クラウドサービスが欠かせません。

ITに苦手意識を持っている人でも、スケジュール管理ソフトやスマートフォンの音声認識機能、チャットアプリなどのように、意識せずに使っているクラウドサービスも多いことでしょう。

インターネットは消費者の購買行動と企業のビジネスのあり方を大きく変えています。ここでは、それぞれの変化を解説します。

インターネットの普及により、モノ・お金の流れが変わってきていることは、商売を営む立場の人に限らず、一般消費者の行動についてもいえることです。

例えば、「何か探している・気になる商品がある」「その商品の評判を買う前に知りたい」という思いが生まれると、まずYahoo! JAPANなどの検索サービスで情報を調べてから、購入に至ります。

飲食店や美容室などであれば、SNSやブログで知人や有名人が紹介したお店へ自分も足を運んでみる、という流れが、特に若い世代の間では当たり前になっています。

また、Webサイトやスマホアプリを利用していると、画面内に広告が表示されることがあります。インターネットを利用するなかで、ふと目にした広告をきっかけに通販サイトなどに訪問し、そのまま、商品ページ内に寄せられた評判などを読んで商品購入に至る消費行動も近年、顕著になっています。

消費者は、商品を選ぶ・買う際、あるいは、行くお店を選ぶ際に「失敗したくない」という気持ちを強く抱いています。

そのため、購買行動に至る前、お店へ足を運ぶ前に、インターネットで「口コミや評判をしっかり確認してから」次の行動に移るようになってきているのです。

インターネットの普及によって、ビジネスのオンライン化が進んでいます。

前述したとおり、広告施策は消費者行動に合わせてオンライン重視にシフトしています。WebサイトやSNS、検索エンジンの広告枠にWeb広告を出稿することは、業種や規模を問わず欠かせない広告手段になりました。

販売においてもインターネット経由が増え、実店舗からECショップへ移行したり、メーカーが卸業を通さずインターネットで一般消費者に販売したりするなど、業態が変わっています。

さらに、商品自体にもインターネット接続が求められるようになりました。先に紹介したクラウドサービスや動画配信サービスなども、オンライン化によって価値を増した商品といえます。

近年は家電や小型カメラ、センサーなどがインターネットにつながる「IoT（モノのインターネット）」も進んでいます。一例を挙げれば、医療業界ではウエアラブルの健康管理機器、農業では害虫を検知するための小型カメラなどが実用化されています。IoTは今後ますます注目される分野となるでしょう。

「インターネット（Internet）」とは、直訳すると「お互いに接続された通信網」という意味です。ここでは、起源から現在までの変遷を概観してみましょう。

インターネットの起源は、1960年代のアメリカにあります。米国内の大学と研究所にある4台のコンピューターを電話回線でつないだ仕組みが、インターネットの始まりだったといわれています。

日本のインターネットの始まりは、1984年に東京大学、東京工業大学、慶應義塾大学のコンピューターをつないだ仕組みだったといわれています。

その後、日本ではパソコンの普及とともに、インターネットが徐々に身近なものになっていきました。1995年の「Windows95」の発売以降には、インターネットに使用される回線も、高速で安定したものが登場。それをきっかけに、一般家庭にも爆発的にインターネットが浸透することとなったのです。

さらに1999年には、NTTドコモの携帯電話サービス「iモード」が登場。それ以前には、インターネットとはパソコンから接続するものでしたが、「iモード」の登場により携帯電話から、つまりいつでもどこでも、移動中であっても、手のひらの中の携帯電話からインターネットに接続できるようになりました。

やがて、スマートフォンやタブレット端末も登場。

現在では、日本のインターネット利用率は80％にものぼり、なおかつ、スマホからインターネットを利用している人が60％となっています。

つまり、今や「自分の手のひらのなかにあるスマホが、世界中のコンピューターネットワークと接続されている状況にある」といえるのです。

私たちは自分のスマホから世界中のネットワークに接続して、家族や友達と連絡を取ったり、何かを調べたり、SNSを利用したり、地図アプリや動画サイトなどを利用している状況にある、というわけです。

ここでは、インターネットの仕組みについてわかりやすく解説します。

インターネットとは、パソコンやスマートフォンなどの情報機器を接続して、世界中の企業や個人とつながり合えるネットワークです。インターネットで実現できることは実にさまざまです。

1. Webサイトを閲覧できる
2. 検索エンジンで知りたいことを調べられる
3. 電子メールやチャット、SNSでコミュニケーションできる
4. ブログやホームページから情報を発信できる
5. ECサイト、ECショップで商品を販売できる
6. マス広告の代わりにWeb広告を出稿できる

インターネットを利用すれば、例えば上記のようなことが可能になります。

インターネットを利用するには、ケーブルや無線を使って情報機器同士をつなげます。例えば、自宅や職場で複数のパソコンやスマートフォンなどを接続して、ネットワークを構築します。これらのネットワークが他のネットワーク同士とつながり合い、巨大な通信網が構成されます。

屋内の通信にはLANケーブルやWi-Fiなどが用いられ、屋外の通信には光ケーブル、LTE、5G通信などを用います。

インターネット上にはWebサーバやメールサーバなどの機器があり、ユーザー（クライアント）はそれらにアクセスすることで、Webサイトを閲覧したり、電子メールを送受信したりできます。情報のやり取りには、郵便物のやり取りのように、通信のルールとお互いの宛先が必要です。

インターネットでの通信ルールに相当するものは「TCP/IP」という通信規格です。TCP/IPは世界共通のプロトコル（データ形式や手順などを定めたもの）なので、世界中の情報機器が接続できます。

インターネットで住所に相当するのは「IPアドレス」で、例えば日本の首相官邸なら「202.214.194.138」です。ただし数値は人間が扱いにくいことから、「https://www.kantei.go.jp/」などのように「ドメイン名」を使って記述します。ドメイン名からIPアドレスへの変換はDNSというサーバでおこなうため、ユーザーは特に意識せずにインターネットを利用できます。

サーバとはデータの保存や提供をしている情報機器のことです。例えば電子メールはメールサーバ上に保管されており、クライアントのパソコンから要求があった際に受信できます。

主なサーバの種類は、以下のとおりです。

インターネットへ接続するには、回線をインターネットとつなげるサービスを提供している「プロバイダ」と契約する必要があります。プロバイダはクライアントからの通信要求に応じてWebサイトのデータを送ったり、メールサーバにあるメールを届けたりするなど、通信の橋渡し役を担っています。

これまでは、インターネットを活用するメリットについて論じてきました。

その一方で「不審な情報や広告に出会って、不快な思いをしたり、危険な目に遭わないだろうか？」「世界中のネットワークと自分のスマホやパソコンがつながっているなんて、コンピューターウイルスへの感染や、情報漏えいは大丈夫だろうか？」「自分から情報発信することで、炎上などのリスクは大丈夫だろうか？」といった不安を抱いている方もいらっしゃるかもしれません。

インターネットを安全に使うには、どのようなことに気をつければよいのでしょうか？

膨大な情報があふれるインターネットでは、ユーザー自身が知識や判断力をつけ、正しい情報の取捨選択ができるようになる必要があります。

インターネット上では、偏った考え方を持つ人が故意にデマ情報を発信することも、決してめずらしくありません。また、インターネットはタイムリーな情報発信に強みがありますが、十分な検証がされていない場合もあります。

デマ情報かそうでないかは、政治・経済・文化などが関わるため、判断が大変複雑です。法規制やAIシステムによる削除では対応できない部分も多く、最終的には個人の判断が必要になります。

ウイルス感染や情報漏えいに関しては、ウイルス対策ソフトを正しく使用して、OS（パソコンやスマホの基本システム）を定期的に最新状態にアップデートすることで、自分の手元の環境を可能な限り、リスクから守ることができます。

近年では、利用者自らに情報漏えいさせる「フィッシング詐欺」の被害も増えています。フィッシング詐欺とは、一見すると本物の金融機関や大手サービスなどに見える偽物サイトに誘導して、認証情報（IDやパスワード）、クレジットカード情報、個人情報などを入力、送信させる手口です。フィッシング詐欺も、ウイルス対策ソフトを最新版にすればある程度防げますが、安易な情報送信をしないセキュリティ意識を持つことも必要です。

このようなセキュリティ対策を講じることは、企業であれば、まず厳守していることが大前提です。なおかつ、それ以上に強固な社内ネットワークを築き、リスクに備えているものです。

企業としてSNSやブログを運営する際には、「不特定多数の人に見られていることを理解する」「特定の誰かを傷つける、不快にさせるような発言はしない」「プライバシーに配慮した発言をする」「著作権を侵害するような文章・画像・動画は載せない」といった、道徳・モラルに気をつけなければなりません。

例えば、SNSやブログで個人のプライバシーや人権を無視した情報発信をすれば、法で裁かれる可能性があります。また、他人のWebサイトのコンテンツを無断で掲載したり、自社のWeb広告に他社商品が写り込んでしまったりしていると、著作権の侵害にあたることがあります。

つまり、インターネットの世界を安全に歩いていくうえで大切なことは、「コンピューターウイルス、情報漏えいなど、インターネット特有のリスクを理解して基本的な対策を講じる」「不特定多数の人に見られていることを理解する」という点に加えて、「実社会と同じく道徳・モラルに配慮する」ということです。

複数のWebサイトでパスワードを使いまわすと、パスワードが流出した際に他のサイトにも不正ログインされてしまう恐れがあります。Webサイトのセキュリティが甘くパスワードが盗まれ、クレジットカードや銀行などのサイトに不正ログインされる被害など、さまざまな被害があるため注意が必要です。

高いセキュリティが求められるサイトでは、2段階認証サービスを提供するケースが増えてきました。2段階認証とは「IDとパスワードの認証＋別の認証」という2段階で認証をおこなうシステムです。例えばIDとパスワードでログインして（1段階目）、登録したメールアドレス宛に認証コードを送ってもらい、それを入力する（2段階目）ことで認証が完了します。

パスワードはなるべくサイトごとに設定し、2段階認証があれば利用しましょう。

企業側から発信される情報や広告に関しても、モラルに配慮する取り組みが昨今、積極的に推し進められています。

例えば、Yahoo! JAPANでは、インターネット上の広告サービス品質向上のための取り組みを実施しています。

この取り組みのなかでは、一般企業から入稿された広告や、その広告を掲載する場所に対して、「人工知能（AI）」を活用したシステム、および「人の目」による審査を行って、不快な広告や、内容が薄く低品質・迷惑な広告の排除などに努めています。

つまり、一般消費者が広告を見ることによって不快な思いをしたり、危険な目に遭ったりしないよう、そして、出稿する企業側が宣伝をすることによって自社のブランド価値を下げるようなことがないようにWeb広告の世界でも、品質管理が厳しく行われるようになってきているのです。

参考：広告サービス品質向上のための取り組み｜Yahoo!マーケティングソリューション