O2Oマーケティングとは？オムニチャネルとの違いや効果的な施策を事例とともに解説
インターネットを活用して実店鋪への来店を促すマーケティング施策を「O2O」といいます。近年はチラシや看板などのオフライン集客だけでなく、SNSやWeb広告などを活用している店舗も多く、O2Oは注目されているマーケティング施策のひとつです。
本記事では、O2Oマーケティングについて解説します。O2Oが注目される背景や期待できる効果、具体的にどのような施策があるのかなどを詳しく紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
O2Oマーケティングとは？
O2Oマーケティングとは、WebサイトやSNSなどを活用して実店鋪の集客・購買を促進するマーケティング手法です。O2Oは「Online to Offline」の略で、見込み客をオンラインからオフラインへ誘導する施策を指します。
例えば、アプリでクーポンを配布して来店を促すといった方法はO2Oマーケティングのひとつで、すでに多くの店舗で実施されています。
O2Oとオムニチャネルの違い
O2Oと混同されやすいマーケティング用語に、「オムニチャネル」があります。オムニチャネルとは、顧客にオンラインとオフラインの境界を意識させない販売戦略を指します。例えば、「ECサイトで注文した商品を実店鋪で受け取れる」「実店鋪に在庫がないときはECサイトから購入できる」などの施策は、オムニチャネルに該当します。顧客のニーズや状況に合わせて自由に購入手段を選べるため、顧客満足度の向上や販売機会を逃さないなどの効果が期待できます。
O2Oとオムニチャネルの違いは、オンラインとオフラインを明確に区別しているかどうかです。O2Oはオンラインからオフラインへ誘導する施策で、最終的な目的は実店舗に足を運んでもらうことです。一方オムニチャネルは、オンラインとオフラインを区別せず、さまざまな購入経路を用意します。
O2Oが注目されている理由や背景
近年、O2Oが注目を集めています。ここでは、O2Oが注目されている理由や背景を確認していきます。
スマートフォン/タブレットの普及
スマートフォンやタブレットが普及し、インターネットを使って手軽に多くの情報にアクセスできるようになりました。欲しい商品を検索したり、店舗の場所を調べるために地図アプリを使ったり、ECサイトだけでなく実店舗を利用する人も当たり前にスマートフォンやタブレットを活用しています。このように、ビジネスの形態に関わらずインターネットを使ったマーケティングの重要性が高まっているのが、O2Oが注目を集める要因のひとつです。
また、「店舗の近くにいる人にクーポンを配信する」など、スマートフォンに搭載されているGPS機能を活用したO2O施策もあり、実店舗ならではのアプローチができる点も注目されています。
SNSや口コミサイトによる情報拡散
O2Oが注目されているのは、SNSや口コミサイトの影響力の高まりも要因として挙げられます。商品やサービスの購入を検討する際に、インターネット上の情報を参考にするユーザーは少なくありません。
店舗が運営するSNSアカウントだけでなく、SNSや口コミサイトに投稿された実際のユーザーの声も大きな影響力を持っています。情報が拡散されるとユーザーの目に留まりやすくなり、新規顧客の獲得につながるため、オンラインでの情報発信も重要です。
実店舗での高い顧客体験
ECサイトの利用が増えている一方で、実店舗でしか提供できない顧客体験もあります。例えば商品の試着などは、オンラインでは不可能です。また、「実際に手にとって商品を選びたい」という消費者もいます。このように、オフラインならではの魅力もあり、実店舗の重要性が見直されてきています。
そのため、オンラインの集客力を活用して実店鋪への来店につなげるO2Oが注目されるようになりました。
O2Oによる効果
O2Oでは、顧客の購買履歴やインターネット上の検索履歴など、さまざまなデータを分析・活用してオンラインとオフライン双方のマーケティング効果を高めます。
ここでは、O2Oに取り組むとどのような効果が期待できるのかを解説します。
新規見込み顧客の獲得
インターネットを使った情報発信は、幅広いユーザーへアプローチが可能です。チラシや看板などのオフラインのアプローチよりも効率的に多くのユーザーへ訴求できるため、効率的な新しい見込み顧客の獲得が期待できます。
その他のオンラインの新規見込み顧客の獲得手法として「Web広告」があります。具体的には以下のような広告が該当します。
・ディスプレイ広告
・リスティング広告（検索広告）
・SNS広告
・記事広告
Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）では、実店舗からの距離を指定したターゲティングが可能で、地域名指定によるターゲティングよりも細かい粒度での広告配信が可能です。そのため、小売店やエリアに特化した不動産など実店舗への集客効果が見込めます。
Yahoo!広告の特徴は下記のページでも紹介していますので併せてご覧ください。
＞ Yahoo!広告
リピーターの増加
一度来店した顧客に対して再来店を促すなど、リピーター獲得の効果もあります。例えば、新商品を案内するメルマガの配信や、次回来店時に使えるクーポンの配布など、オンライン上の複数のチャネルでアプローチが可能です。
即効性があり、効果測定が容易
メルマガの配信やSNSへの投稿はユーザーにリアルタイムで情報を届けられ、アプローチに即効性があります。また、クーポンの使用回数などのデータが残るため、オンライン上の施策が実店舗の売上にどの程度貢献したのかを容易に確認できるのも特徴です。
Yahoo! JAPAN 来店計測では、広告に接触したユーザーやWebサイトに訪問者したユーザーの来店を精度高く計測・可視化できるため、幅広い業種で活用されています。
詳しくはこちらをご覧ください。
＞ Yahoo! JAPAN 来店計測
ニーズに応じた施策が可能
年齢や性別などの属性や購買履歴、サイトのアクセス履歴などのデータを活用すると、ユーザー群のニーズに応じたアプローチが可能です。「特定のキーワードで検索したユーザー群に広告を掲載する」「特定の商品を購入した顧客群に、関連商品の購入に使えるクーポンを配布する」など、ニーズを予測してより訴求力の高い施策がおこなえます。
O2Oを活かした施策
オンラインから実店舗への来店を促すために、多くの施策がおこなわれています。
ここでは、O2Oを活かした施策にどのようなものがあるのか、具体的にみていきましょう。
ECショップの構築
オンライン上で顧客との接点を作るには、ECショップの構築が代表的な方法です。実店舗とECサイトの両方を運営している店舗も多くあります。ECショップはユーザーの居住地や店舗の営業時間に関わらず商品を購入でき、販売のチャンスが大きく広がります。ECショップの商品や購入体験に満足してもらえれば、ECサイトがきっかけで実店鋪に足を運んでくれる顧客も出てくるでしょう。
Web広告の配信
Web広告は、Webサイトの広告枠や検索エンジンの検索結果ページなどに掲載し、出稿する広告事業者によって掲載場所が異なります。
また、Web広告は年齢・性別・地域などの属性や検索キーワード、Webサイトへのアクセス履歴など、さまざまな条件を活用して掲載できます。ユーザー群にキャンペーン情報やクーポン情報を広告で配信すると、オンライン集客だけでなく実店鋪への来店を促すことが可能です。
例えばYahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）では、「ブランド認知向上」や「商品の購買」など広告配信の目的に応じて最適なターゲティングが可能です。
Yahoo!広告のターゲティングや特徴についてはこちらで詳しく紹介していますので併せてご覧ください。
＞ Yahoo!広告
SNSでの情報拡散
店舗のSNSアカウントを開設し、新商品の宣伝や営業時間の告知などを発信するのも、実店舗への誘導に効果的です。コメントやDM機能があり、問い合わせ対応などコミュニケーションがとりやすいなどのメリットもあります。また、SNSは投稿が拡散されることがあり、より広い範囲に情報を届けられるのも特徴です。
アプリと実店舗の連動
店舗の公式アプリを用意し、新商品の情報や在庫状況などを公開しておくと、Web上で情報をチェックしてから店舗で商品を購入する「ウェブルーミング」を促せます。その他、アプリのプッシュ通知でクーポンを配信したり、アプリに会員証機能を付けたりするのも効果的です。
QRコードの設置
アプリのダウンロードやSNSのフォロー、会員登録などを促すために、実店舗にQRコードを設置する方法もあります。QRコードはスマートフォンで読み取るだけでSNSアカウントやアプリダウンロード画面を表示できるため、顧客とのつながりを獲得しやすくなります。他にも、アプリのダウンロードのために店舗で使えるポイントを付与するなどの工夫が考えられます。
位置情報を活用した送客
スマートフォンの位置情報を活用すると、ユーザー群の現在地から近い店舗の情報を配信したり、店舗に来店したときにポイントを付与したりできます。このような施策はリピート率や顧客ロイヤリティの向上につながり、獲得した顧客と良好な関係を築くのに効果的です。
ヤフーでは、Yahoo!広告に出稿した広告との接触と端末の位置情報から、広告による来店を計測する「来店計測」サービスを提供しています。来店計測をおこなうことで、O2OにおけるWeb広告の成果をより把握しやすくなります。
Yahoo! JAPAN 来店計測についてはこちらで詳しく紹介していますので併せてご覧ください。
※ヤフーはお客様の店舗等への来店数を計測するにあたり、お客様の同意に基づき取得した位置情報を活用しております。クライアント企業に提供されるレポートは、お客様個人を特定することができない、統計化されたレポートのみです。
オンライン商品の店舗受け取り
オンラインで購入した商品を店舗で受け取れるようにするのも、来店を促す施策として効果的です。店舗受け取りはユーザーが送料を負担する必要がなく、購入のハードルを下げられます。送料負担に抵抗を感じてECサイトを利用しないユーザーもいるため、店舗受け取りはECサイトの購入ハードルを下げながら来店を促せるメリットの多い施策です。
ヤフーのソリューションを活用したO2O施策事例
ここでは、ヤフーのソリューションを活用した実際のO2O施策を紹介します。
O2O施策による店頭の売上増加
医療用装置やサポーターなどを展開する日本シグマックス株式会社は、PayPayギフトを特典とするO2O施策で売上の向上とターゲット層への訴求に成功しました。実施したのは、店頭で対象商品を購入したレシートの画像をマイページにアップロードすると、毎週100名に1,000円相当のPayPayギフトが当選するキャンペーンです。
この施策によって、キャンペーン実施店舗では全体の店舗と比較して約10%の売上が向上しました。加えて、商品のメインターゲットである35～49歳の男女がキャンペーン対象の売上の約半分を占めており、ターゲット層への訴求にも成功していることがわかります。
本事例については下記ページでも詳しく紹介しているので、ぜひ併せてご覧ください。
＞ メディエイドの店舗売上とF2・M2層への訴求度を向上。店頭を活性化するO2O施策とは
O2Oのポイント
最後に、O2Oマーケティングに取り組む際のポイントを2点紹介します。
セキュリティ対策
ECサイトやアプリの会員登録など、O2O施策では顧客の個人情報を取り扱う場面が多いため、十分なセキュリティ対策が求められます。不正アクセスやウイルス感染など、情報漏洩のリスクは常に意識しておかなければなりません。セキュリティ対策がしっかり実施されているサービスを選ぶなど、情報漏洩のリスクを最小限に抑えることが大切です。
各種連携機能やカスタマイズ性の改善
アプリやECサイトなどはリリースして終わりではなく、常に機能や操作性のアップデートを繰り返すのがポイントです。他のシステムやアプリとの連携機能や、マイページのカスタマイズ性など、ユーザー満足度を高める工夫にも力を入れましょう。
まとめ
O2Oマーケティングは、Web広告やECサイトなどのオンライン販促を利用して実店舗の集客や購買を促すための施策です。インターネットやスマートフォンの普及が進み、オンラインからオフラインへユーザーを誘導するO2Oへの注目度が高まっています。
オンラインで買いものをするユーザーが増えている一方で、実店舗の重要性も見直されているため、オンラインとオフラインをうまく組み合わせたO2O施策を採用してみてください。
制作：デジタルアイデンティ株式会社
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