LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）は、スマートフォン時代のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」が運営するLINEアンケートの会員数（アクティブモニター数）が600万人を突破しましたので、お知らせいたします。

「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォームです。2016年からサービスを開始、ベーシックな定量・定性調査に加え、2019年には、ニューロリサーチやジオターゲティング調査、オフラインのイベント調査や来店客調査パッケージなど、従来では規模的・手段的になしえなかった領域での調査も実施可能になりました。また2020年からLINEリサーチは、広告効果を最大化させるため、LINEが提供する広告配信プラットフォーム「LINE広告」との連携を強化しています^※1。

^{※1 LINEリサーチ、調査結果データをLINE広告の類似配信のシードデータとしても活用可能に https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2021/4011}

 

このたび、2022年6月に「LINEリサーチ」が運営するLINEアンケートの会員数（アクティブモニター数）が600万人を突破しました。スマートフォンモニター組織としては国内最大規模を誇ります。

 

【LINEアンケートモニターの特長】

・業界最大規模のスマートフォンモニター組織

600万人を超える圧倒的な会員数と、独自のモニター運営メソッドにより、他の調査パネルでは難しいような出現率の低い生活者に対するリサーチも実現可能です。

 

・若年層が豊富なモニター組織

10代〜20代のモニターが300万人以上と約半数を占めているため、回収が難しい若年層が豊富なモニター組織となっています。

 

・他社アンケートモニターに未登録のフレッシュモニター65％

LINEリサーチのモニター組織「LINEアンケート」への登録者は、約65％が他のアンケートモニターに登録をしていないユーザー^※2のため、調査慣れによる回答者バイアスを回避することができ、より一般消費者に近いデータを取得することができます。

^{※2 LINEリサーチ特長:一般生活者とずれない！モニター組織 https://www.linebiz.com/jp/column/service-information/20180119-04/}

 

・コミュニケーションツールとして回答者に届く

LINEという日常的にやり取りをしているアプリからメッセージ通知によりアンケートをお送りしています。そのため、従来の調査サービスではアプローチできない受け身な調査対象者であっても、依頼に気づきやすくなっています。また、スマートフォンに特化したインターフェースと独自メソッドで、回答者が回答しやすいつくりとなっています。

 

＜LINEアンケートモニターの性別・年代別の詳細（2022年6月15日時点）＞

 

■600万人突破記念のキャンペーン実施

LINEリサーチが運営するLINEアンケートの会員数（アクティブモニター数）が600万人を突破したことを記念して、新規および既存のLINEアンケート会員を対象に、キャンペーンを実施いたします。

キャンペーン詳細はこちら： https://note.com/linesurveys_jp/n/nd78f2512033f

 

LINEリサーチでは様々な調査メニューを提供しています。詳しくは以下の公式サイトをご覧ください。

「LINEリサーチ」公式サイト： https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

「LINEアンケート」説明ページ： https://research-platform.line.me/archives/37053223.html

 

 

LINEでは、今後も独自のユーザー基盤やプラットフォームを通じて、企業とユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供し、コミュニケーションプラットフォームとして多様な活用の可能性を広げてまいります。